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2015年05月03日

翁長知事の公約がコロコロ変わる原因


「翁長知事・県議会は撤回せよ謝罪せよ」
「一九七一Mの死」
4月30日より県内書店で発売しました。

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翁長知事の公約がコロコロ変わる原因


狼魔人日記に貴重な翁長氏の発言が掲載された。画像はよみづらいので文字お越しをした。

翁長雄志県会議員の発言

 ただいま議題となりました議員提出議案第2号普天間飛行場の早期県内移設に関する要請決議について、提出者を代表して提案理由を申し上げます。

 普天間基地の返還は、大田前知事が、普天間基地が市街地のど真ん中にあり、人命への危険が最も高いとして橋本前総理に最優先で要請したものであります。
 それを受けて、1996年(平成8年)4月12日に橋本龍太郎首相は、モンデール駐日米国大使と首相官邸で会談をし、沖縄米軍基地の整理・統合・縮小問題についての協議を行い、普天間飛行場の5年から7年のうちの全面返還に合意をいたしました。

 「沖縄の米軍基地問題で最大の懸案となっていた、普天間基地の返還がついに決定し、橋本首相は「目に見える形で解決できた。沖縄の人たちに喜んでもらえると信じている」と沖縄タイムスの4月13日朝刊にコメントしております。
 さらに大田昌秀知事も、「県民が最優先に求めていた普天間基地の全面返還が実現したのは政府が誠意をもって取り組んでくれた表れ、21世紀に向けて明るい沖縄をつくる第一歩となりそうな気がする」、これもタイムスの平成8年4月13日朝刊で語っております。
 そして、条件付きの返還に際しましては、大田知事は、「無条件の解決が望ましいが、それでは返還は実現しない。より危険度の少ない関連で解決を図っていくことしかわれわれに道はない」と琉球新報4月15日の朝刊でコメントをいたしております。
 また、SACOの中間報告を受けての4月15日の記者会見では、「基本的には日米両政府が県民の要請を受け入れる形で、特別委などを設置し、沖縄の基地問題に取り組んでくれた。危険度の高い普天間飛行場や県道104号線越え実弾砲撃演習の問題など、沖縄側の取り入れる形でやってもらったことは感謝したい」、「県が精魂を傾けてやってきた以外の方法はあるのか。県民の安全や暮らしを守るためにやってきた。そういうこと(移設条件付に応じられないということ)が通るような状況ではない。総合的に判断し、最大多数のものをもってやるしかない」と4月15日の記者会見で語っております。
 そして、SACOの最終報告を受けて、これもコメントでありますけれども、平成8年12月2日、「これらの土地の返還が実現すれば、復帰後これまでに返還された土地面積を上回る在沖米軍施設面積の約21%相当が返還され、また、県が提示した「基地返還アクションプログラムで第一期(2001年まで)に返還を求めている施設のほとんどが返還されることになり、評価するものであります」そして、12月10日の県議会の答弁では、県は、日米両政府に対し米軍基地の撤去をこれまで要請してきたが、県の対応としてオール・オア・ナッシングでは問題を解決することはできないと述べております。
 SACOの中間報告、最終報告を踏まえての経緯は以上であります。

 残念ながら、大田前知事は、その後オール・オア・ナッシングの姿勢に突然方針転換をし、これまで構築してきた政府との信頼関係の中で基地問題を解決し、あるいはまた経済の自立、経済基盤の強化というような意味でいわゆる閉塞状況に陥ったわけであります。
 そこで昨年の知事選挙がございました。そこで稲嶺知事は、「基地問題は、国際社会や県民の安全保障、県土の有効利用、地主や雇用員の生活、環境保全、総合交通体系、跡地利用や経済振興策を検討した上で有機的かつ整合性のあるトータルプランの中で対応する」、「普天間基地のその危険性にかんがみ早期の返還を実現する。跡地の活用については、振興開発のモデル地区として沖縄経済の自立化に資するよう国家プロジェクトによる開発を進める」、「海上ヘリ基地案については責任をもって政府に見直しを求める。その代わり県民の財産となる新空港を陸上に建設させ、一定期間に限定して軍民共用とし、当該地域には臨空型の産業振興や特設の配慮をした振興開発をセットする」と。
このような公約を掲げまして、昨年この基地問題に関しましても、平和行政に関しましても県民に提示をし、当選をいたしたわけであります。
 そして今日まで、経済振興については着々と実績を上げ、さらに来年の沖縄サミット開催という輝かしい快挙も成し遂げました。

基地問題に関しましても、当選以来組織的におきましても、また水面下におきましても全力を尽くして真摯に取り組んでいることを評価するものであります。
 さらに今定例会においての知事答弁で、「普天間飛行場の移設については、現在国に提示するための絞り込み作業を進めており、最終的な段階ではありますが、移設後の跡地利用問題や移設先の振興策について、特段の配慮がなされる必要があると考えております。そうした中で、できるだけ早く決定できるよう全力を挙げて取り組んでまいります」と今定例会で力強く踏み込んでいる答弁がございます。
 普天間飛行場移設について、解決に向けての作業が大詰めに来ていることがこれでうかがわれております。
 
 よって、県議会においても普天間飛行場の返還について一日も早く実現すべく県議会の意思を示すものであります。
          「平成11年第6回沖縄県議会(定例議会)第6号10月14日」
 15年前の県議会時代の翁長知事の主張である。
 翁長知事が普天間飛行場の危険回避を最優先にし、県内移設に賛成をしていたことは明らかである。辺野古移設は紆余曲折を経たが、「最低でも県外移設」と豪語して県外移設をしようとした鳩山元首相が移設先を見つけることができなくて再び辺野古移設に戻った。その時に日米政府、県、名護市、辺野古の5者の同意が揃った。2010年6月4日に鳩山元首相を引き継いだ菅首相の時に辺野古移設を宣言した。2010年6月4日に辺野古移設の政治決着がついたと判断するのが常識である。
その時の仲井真知事は辺野古移設に賛成していたのだから翁長知事も賛成であっただろう。ところが現在は辺野古移設反対である。賛成していた翁長知事がいつ辺野古移設に反対をするようになったか。それは2010年の県知事選の時である。その年は仲井真知事の二期目の知事選であった。仲井真知事は辺野古移設に賛成し、県議会で辺野古移設反対の野党と激しいバトルを繰り返していたが、知事選で選対委員長を依頼された翁長氏は県外移設を公約にしないと選対委員長を引き受けないと言った。辺野古移設を容認していた仲井真知事は翁長氏の主張に折れて公約を辺野古移設容認から県外移設に変えた。

翁長氏が県外移設を公約にしたのは仲井真知事を確実に当選させるのが目的であった。革新の伊波立候補は県外移設を公約にしていた。公明党も県外移設を党の公約にしていた。鳩山元首相が「最低でも県外」を公約にしてから県民は県外移設ができるものと信じて、県外移設が盛り上がった。その後、県外移設に失敗した鳩山首相は辺野古移設に戻り、民主党政権は辺野古移設の方針になったが、県民の県外移設の熱は冷めなかった。翁長氏は辺野古移設を公約にするより県外移設を公約にしたほうが当選する確率は高いと予想したのである。革新の公約が県外移設だったから、公約がダブルので基地問題では対立しない。基地問題で対立しなければ自民党が断然有利である。だから、翁長知事は県外移設を公約にしたのである。基地に関しては革新の公約とダブらして争点をボカすのが自民党県連の常套手段でもあった。
2008年の知事選は自民党県連の立候補は仲井真氏、革新の立候補は糸数慶子氏であったが、仲井真氏の基地問題の公約は糸数慶子氏と同じ普天間飛行場の三年以内の閉鎖・撤去であった。びっくりする公約であるが、革新とダブらすのが自民党県連の選挙戦術であった。当選すると閉鎖・撤去については一切口にしないで黙って過ごすのである。黙って過ごしたら県民は公約のことを忘れてしまい、三年過ぎても普天間飛行場はあるのに仲井真知事を非難するのはいないのである。仲井真知事を非難する県民はいないどころか、いつの間にか仲井真知事は辺野古移設に賛成するようになっていた。
知事選で仲井真知事の主張をそのままに辺野古移設を公約にすると沖縄二紙や革新から猛烈に攻撃され、当選はおぼつかないと翁長氏は判断した。当選を確実にするために革新と同じ県外移設を公約にしたのである。
革新は本来の方針は閉鎖・撤去か国外移設である。県外移設は国内移設であり米軍の国内駐留を認めることになる。だから日米安保廃棄を主張する革新は県外移設を公約にすることはできなかった。しかし、県外移設で盛り上がっている県内情勢を見ると国外移設、閉鎖・撤去を公約にすることは不利である。だから革新は巧妙な理屈を使って県外移設を公約にした。巧妙な理屈とは、革新の県外移設は国内移設ではなく県外は県外でも国外の県外にしたのである。県外と言えば国内のことであるが、理屈では国外も県外である。だから、革新は国外移設を県外移設と呼び、県外移設を公約にしたのである。革新も当選するためには公約を名ばかりの県外移設にしたのである。

公約が県外移設とダブったので普天間飛行場問題が争点にならなかった。そのお蔭で仲井真氏は大勝した。民主党政権が続いていれば翁長氏が仲井真氏の後継者として自民党県連から県外移設を掲げて立候補していただろう。そして、革新に圧勝していただろう。翁長氏の誤算は安倍政権の誕生である。安倍政権は辺野古移設を積極に進めていった。安倍政権は沖縄県の自民党国会議員が辺野古移設を容認しなければ除籍するという強引なやり方で国会議員を辺野古移設に方針転換させた。そして、知事選で県外移設を掲げることを許さなかった。安倍政権でなかったら県外移設を掲げるのを黙認していたはずである。自民党政権であっても安倍氏以外の政権であったなら埋め立て申請を先送りして、翁長知事は県外移設を公約にして立候補して、当選して知事になった後に仲井真前知事と同じように埋め立て申請を承認したはずであった。
予想外の安倍政権誕生により県外移設から辺野古移設に変更することができない翁長氏は辺野古移設反対を主張する革新と手を結ぶしか知事選に当選する方法はなかったし、革新の支持を得ることができれば当選する自信が翁長氏にはあったのだろう。

 翁長氏は元々は辺野古移設推進派であった。2010年の知事選で県外移設に変わったのは辺野古移設より県外移設がいいという政治的判断ではなく知事選に勝利するための選挙戦術であった。そして、2014年の知事選では県外移設から辺野古移設反対に変わった。それもまた知事になるための選挙戦術から生じたものであった。辺野古移設反対は日米安保廃棄の革新と手を組むことであり、国外移設、閉鎖・撤去の核心と手を結ぶことは県外移設を不可能にするのと同じであり、翁長知事は県外移設を放棄したのである。
 辺野古移設推進→県外移設→辺野古移設反対=県外移設とコロコロと方針を変えたのが翁長知事である。


あれれ、トンブロックの岩礁を理由に工事を止めるのではなかったのか

辺野古協議 長期化も 県が見解、夏の着工困難に

 米軍普天間飛行場の移設に伴う名護市辺野古の新基地建設で、沖縄防衛局が海底ボーリング調査を終えた後に県と行う「実施設計」の協議について、県の赤崎勉海岸防災課長は1日、「量によってかなりの時間や労力がかかる」との見解を示し、長期化する可能性を示唆した。防衛局はボーリング調査を6月末までに終え「早ければ夏にも埋め立て工事に着手したい」(中谷元・防衛相)としているが、県との協議が長引けば、夏の本体工事着工はさらに難しくなる。
「基地の県内移設に反対する県民会議」の北上田毅氏らが1日、県庁を訪ね、土木建築部と農林水産部幹部と面談し、協議にかかる期間の見通しや県の対応方針を尋ねたのに対し、赤崎氏が答えた。赤崎氏は「工事中の環境対策もあり、環境部局への意見照会なども出てくるので、それだけ時間がかかる」とも述べた。
 県は2013年12月に仲井真弘多前知事が政府の埋め立て申請を承認した際に「留意事項」を付け、防衛局は本体工事の着手前に県と実施設計について事前協議するよう定めた。翁長雄志知事も県議会で「協議は必要だ」と述べているほか、菅義偉官房長官も3月の記者会見で「事業者として誠実に対応することは当然」と述べ、県との協議に応じる認識を示した。
 県によると、防衛局は既に「中仕切り岸壁」や「二重締め切り護岸」の新設など6件、415億円の本体工事契約を終えているが、これらの工事は現段階で「基本設計」に基づく内容となっている。
 防衛局は、調査で把握した地盤の堅さや形状を反映した「実施設計」に更新した上で着工する必要がある。
「琉球新報社」5月2日(土)
 これでは岩礁破砕問題に白旗をあげたようなものではないか。岩礁問題は作業をストップさせる目的があったが、辺野古協議は着工を先延ばしにするだけで埋め立てを阻止することはできない。つまり、阻止はしない延長させるだけであることを県の方針になったと白状したようなものである。
 残念ながら辺野古協議で工事を先延ばしすることはできない。協議には工事に対して何の権限もないからだ。工事をこのようしますよという報告をするだけである。県が国に不服申し立てができる協議ではない。極端にいえば国は協議をしなくてもいい。その程度の協議なのである。協議の性質については以前に国が述べたことがある。

「ブイ全撤去」に苦笑しかない

辺野古掘削後「ブイ全撤去」沖縄県が見解

 沖縄県土木建築部の伊禮年男土木整備統括監は1日、名護市辺野古の新基地建設に伴う海底ボーリング調査で設置されたブイ(浮標)やフロート(浮具)について、埋め立て本体工事に入る前に全て撤去する必要があるという考えを明らかにした。重しとして沈めたコンクリート製の大型ブロックも含まれる。本体工事でブイやフロートが必要なら沖縄防衛局が工事の変更を申請し、翁長雄志知事の承認を受ける必要があるとしている。

 県がブイやフロートについて「一時撤去」や「再承認」の考えを示すのは初めて。伊禮統括監は同日、市民団体「基地の県内移設に反対する県民会議」の要請の際、明らかにした。

 防衛局が県の考えに従った場合、今夏にも想定される工事着手が遅れる可能性がある。

 県関係者によると一時撤去は、知事ら県三役に説明、了承を得ており今後、弁護士らと法的な詰めの作業に入る。知事はこれまで新基地建設について「あらゆる手法」で造らせないという考えを示している。

 防衛局はこれまで県に対しブイやフロートはボーリング調査のために設置したとし「必要がなくなれば撤去する」と説明してきた。県は調査目的だけの設置なら手続き上問題ないとするが、撤去しないまま本体工事に着手すれば、埋め立て承認時に付けた留意事項に抵触するとみている。

 留意事項は、工事の着手前に、防衛局が県と協議するよう規定。県はブイやフロートの設置も工事の一環と位置付け、協議を経ずに設置することは認められないという見解だ。

 その上で、ブイやフロートを再設置する場合、海岸防災課の赤崎勉課長は「(埋め立て申請の記載内容と)異なる形で設置するなら変更申請が必要」と説明。公有水面埋立法13条に基づく設計概要の変更に該当し、知事の承認を受ける必要があるという。防衛局は申請で「工事施工区域を明示するため浮標灯を設置する」と明記。数珠つなぎになったフロートは記載がないため、県は施工区域の明示以外やフロート設置に変更申請の提出を求める考えだ。
「沖縄タイムス」2015年5月2日
「重しとして沈めたコンクリート製の大型ブロックも含まれる」
 工事後の後片付けとしてトンブロックを撤去するのは当然である。県が片づけるように要請したということは、トンブロックによるサンゴ破壊を理由に作業を停止するという翁長知事の主張はどうなるのだろうか。
 米軍からトンブロックの調査の許可が下りて、サンゴの状態を調べて被害状況をまとめたとしても、防衛局にサンゴ被害がひどいから作業を停止しろと要求する頃にはトンロックの撤去作業を始まっていたとしたらマンガである。

 ただ、防衛局がトンブロックを撤去しない可能性は高い。トンブロックは進入禁止のフロートの固定化のために設置している。県の言うようなボーリング調査のために設置したのではない。那覇第二滑走路埋立地と比べれば分かる。那覇第二滑走路埋立地には進入禁止のフロートはない。
 ボーリング調査が終われば、埋め立て工事が始まるが、埋め立て地内に過激派の侵入がある限り進入禁止のフロートは必要である。


三流政治屋弁護士・行政法研究者

辺野古埋め立て「承認撤回は法的に可能」弁護士ら意見書

 県内の弁護士や行政法研究者5人でつくる「撤回問題法的検討会」が1日、県の海岸防災課を訪れ、名護市辺野古の新基地建設で、「仲井真弘多前知事の埋め立て承認は法的に撤回可能だ」とする意見書を提出した。
 提出後、県庁記者クラブで会見した新垣勉弁護士は「公有水面埋立法に基づく埋め立ての承認、撤回、取り消しなどの権限は、知事にある」と説明。「知事が県の公益が高いと判断すれば、撤回できる。第三者委員会の検証結果が出る前に撤回することも可能だ」と主張した。
「沖縄タイムス」 5月1日(金)
 弁護士、行政法研究者というより政治屋だね。公有水面埋立法は法律であって政治判断で左右することはできない。「埋め立ての承認、撤回、取り消しなどの権限は、知事にある」と言っても、申請に瑕疵がなければ知事が埋め立てに反対であっても承認をしなければならない。
「知事が県の公益が高いと判断すれば、撤回できる」と政治屋弁護士・行政法研究者は言っているが、裁判所が認めるくらいに県の公益性が高いことを客観的に証明しなければならない。根拠もなしに公益性が高いと翁長知事が判断することはできない。
 「第三者委員会の検証結果が出る前に撤回することも可能だ」と政治屋たちは言うが、それは不可能だ。そもそも何の権限もない翁長知事の私的な諮問委員会である第三者委員会が瑕疵を見つけたとしても承認を撤回することはできない。弁護士ならそれが常識であることを知っているだろう。
辺野古埋め立て「承認撤回は法的に可能」なんて馬鹿げている。
分かっていることではあるが、なぜ、「沖縄タイムス」は頭のいかれた弁護士だけを登場させるのだろうと言いたくなる。


花より野菜

私は庭に花を植える気にはならない。花が美しいとは思わないからではない。花は美しい。いや、でも、正直にいうとすべての花が美しいとは思わない。菊とか百日草とか・・・学校の花園などに植えている花は正直いって美しいとは思わないというか感じないというか。感じないというのとは違う。美しいとは感じる。でもなんというか、そうだな感動するほど美しいとは感じないといったほうが適切かな。なんというか、植えて花を咲かせて感動したい思えるほど花が美しいとは思わないのだ。
 庭に花の咲く草がないわけではない。庭の入口のところにアマリリスが植わっている。


春には花が咲く。とてもきれいだ。アマリリスは球根植物だから、一度も植えればずっと植わっている。ほっといても何年も生き続ける。肥料を上げなくても生き続ける。だから、20年近く、庭にアマリリスがある。

一年草の花はやっかいだ。毎年植えなければならないからだ。そんな花は面倒くさくて植える気にはならない。面倒くさいと思うのはやはり花を美しいとは思わないからだろう。花の美しさに見とれたり感動したりすることはない。花を美しいとは思わないのだ。


 アマリリス以外にもうひとつ花がある。グラジオラスだ。


沖縄の野に自生している野生のグラジオラスだ。花屋には白や黄色や紫色などのグラジオラスがあるが、あんなのはグラジオラスには思えない。華やかで花らしい花であるが私には紙細工のグラジオラスに思えてしまう。

子供のころから親しんだ赤いグラジオラスが私にとっては本当のグラジオラスだ。
 子供の頃、野原のグラジオラスの花の蜜を吸った。グラジオラスのにおい、花の根っこを歯でちぎった時のにおい、蜜の味・・・グラジオラスは観賞だけにとどまらず、手に触れ、鼻に触れ、口に触れ、舌に触れた。野生のグラジオラスを見ると、子供の頃に体感したことが蘇る。それが私にとってのグラジオラスという花である。
 白や黄色や紫色などのグラジオラスは紙細工のように感じて生きた花のような気がしない。

 庭の花はアマリリスとグラジオラスだけである。花の類に入れていいのかどうか迷うが、庭の角の方に月桃が植わっている。
 なぜ、月桃を植えたかというと、月桃のにおいが好きだからだ。数ある草木の中で高貴な香りがするのが月桃である。私は月桃の葉で包んだムーチーが大好きである。時々スーパーで買っている。
ムーチーの葉をムーチーガーサというが、ムーチーが大好きだったから、高校三年になるまで私はムーチーガーサを取りに山に行っていた。
 近くのムーチーガーサは他の人に取られてしまうから、山奥の道なき道を歩き、誰も行かない場所まで行った。最近は自分でムーチーをつくって食したりしている。
 月桃は春になると白い数珠なりの花を咲かす。花を咲かすのだが、アマリリスやグラジオラスのように花として植えたわけではない。ムーチーをつくりたいから植えた。花よりダンゴである。

 花はアマリリス、グラジオラスだけである。他は野菜だ。
 ゴーヤー、ナーベーラー(へちま)、しぶい(冬瓜)、なすび、ピーマン、ねり=おくら、トマト、ウンチェーバー(えんさい)、アロエベラ、ウコンの八種類の野菜である。
 果物の木も植えている。シークワーサー、マンゴー、パパヤ、ノニ、コーヒー、バンシルー(グワバ)、カニステル、アセロラである。
 広い庭のように思うかもしれないがそうではない。私の住んでいる家は外人住宅と言われている一階建ての平屋である。元米兵家族に貸してあった家であるが、今では沖縄の人が住むようになっている。
 外人住宅は敷地がやく50坪で家が30坪であるのだが、私の家は二軒の家が建つ広さになぜか一軒だけである。だから他の家より50坪広い。広いからといって庭全部に野菜を植えているのではない。グラジオラスの花の周囲に意思を並べているが、すべて庭から出た石である。石がとても多い、それも石を敷き詰めたような場所があり、つるはしでも掘れない場所があり、そこは芝生を植えている。
 鍬で堀ることができる場所には見境なく野菜を植えてある。それも木のすぐ側にも野菜を植えている。だからである。

 なぜ、花より野菜なのか。理由はいくつかあるが、花はすぐ枯れてしまうのも理由のひとつある。楽しむ期間が短い。野菜は花が枯れた後に実がなる。小さな実が次第に大きくなっていくがその期間は長い。野菜は寿命が長いのだ。楽しめる機関が花より野菜のほうが長い。だから野菜を植えるのだ。
 野菜を栽培すればスーパーで買わなくていいから安上がりだと考えるのは間違いである。野菜を育てるのには肥料が必要である。朝晩水を撒く。虫退治や病気対策も必要だ。殺虫剤や病気を防ぐスプレーも買わなくてはならない。本当はスーパーで買ったほうが安上がりなのかも知れないのだ。
 野菜を育てているから野菜はすべて自給にするということもできない。なぜから、苗から育て、実が熟して収穫するまではスーパーで買うのだ。また、収穫時期なると食べることがてきないほどに次から次へと収穫しなければならなくなる。知り合いなどにに配らなければ処理できない。それもまた大変である。
 面倒なことが多いから本音は野菜などつくりたくはないがつくらないと雑草が生えてくる。雑草が生えるよりは野菜を植えたほうがいい。植えるとなると欲が出てきて、ありったけの種類の野菜を植えたくなる。ありったけの野菜を植えるものだから、庭は野菜の雑居ビルのようになってしまった。


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